ゼンリンと提携してるヤフー地図使ってる
ゼンリンと提携してるヤフー地図使ってる
ポジショントークで自分の身を守ることしか考えてない人があまりにも増えすぎたからじゃないかな
どこに人材を割くかが他国と違ったんやろね
HPやDELLはパソコン安いけど日本製は高いののも謎なんだよね
きっとやり方悪いんだよね
トロンもアメリカ様の命令でMicrosoftのWindows一色になったが物ITはトロン返り咲きでシェアNo.1になったけどオープンソースなのでこれだけでは金にならない
20世紀の話を持ち出して嘆くのでは
やっていることが従軍慰安婦問題と同じだから前を見て考えませんか？
あと総務省のせいでガラパゴス加速
hpのPCは日本製だぞ
かなり前から組み立てはそうだよね
なんで日本メーカーは高かったのかなと思うよ
富士通NECはLenovoだし
DynaBookはシャープ=鴻海だし
Panasonicぐらいしか日本メーカー残っていない惨状
3G4G5Gは日本が技術的主体に策定しとるぞ
技術的にってんじゃなくて運用面だね
シムロックとかそのあたりの制度の整備が遅すぎた
技術的にもシェアは低下してる
開発参画メーカーも減ったし、特許も外国の方が多くなった
大量生産なら人件費安いとこが勝つに決まってる
hpはデリバリーコスト含めて規模的に東京生産がいいという判断や
それは日本の物流の凄さが背景にあるからや
CPU作るには日本の素材使わないと無理だからそういうところは抑えられてる
ステッパーとかはシェア取られてしまつてニコンは苦しんでる
なんのシェアかはわからんけど、Felicaとか今や世界中にそっと溶け込んどるからな
モバイルSuicaの技術ドーンと広まる可能性は十分あるぞ
色々勉強になりますありがとうございます
>>19
Felicaがそっと溶け込んでいるってどこの国のお話ですか？A/B規格じゃなくてFelica？？
なんで中華スマホのグローバル版にも普通ついてないけど
どういうこと？
スマホも技術的には欧米一強で、組み立てるだけの製造は人件費安い中国に流れた
オフィス＝Googleが無料で似たようなソフトを出す
IE＝Googleが無料で出したChromeにボロ負け
Surface＝Macにクオリティーでボロ負け、売上でもボロ負け
Azure=アマゾンのクラウドにボロ負け
Xbox＝プレステ4、Switchにボロ負け←New!!!
GAFAN ネトフリ
という言葉もあるよ
メーカーは始業のベルではじまって終業のベルでおわってた
IT企業はベルすらない
どんなんなん？
楽しい？
習得するまで家に帰れない
euphoriaはいけたんやけどなぁ
水道水もそのまま飲めることが魅力らしい
エクセルとワードが使えるだけや
何から始めたらエンジニアになれるんや？
ビデオ会議サービスでは、米マイクロソフト傘下の「スカイプ（Skype）」など数多くのプレーヤーが競争している。そのなかでZoomが目立っているのは、使い勝手の良さが支持されているためだろう。例えばビデオ会議を主催する場合、会議のテーマや日時などを決め、参加者に専用のURLまたは会議室番号とパスワードを伝えれば招待できる。
他のサービスでは、参加者それぞれがIDを持ち、事前に交換しておく必要があるものが多い。一方、Zoomは会議の主催者がアカウントとIDを持っていれば参加者はIDを作る必要がない。会議中に資料を見せるといった機能もあるほか、必要なデータ通信量がほかのサービスよりも少ないとされ通信環境が安定していることも支持を集めている大きな理由だ。
100人までの参加であれば無料で利用でき、それ以上の参加人数では月額2000円から。全国の学校の一斉休校に伴い、Zoomは4月30日まで教育機関向けに無償で提供されている。東京都内のある私立中学校ではホームルームをZoomで開催するなど、企業だけでなく教育現場にも利用が広がりつつある。
米ズーム社は2011年の設立で、19年4月にナスダックへ上場した。創業者のエリック・ヤンCEO（最高経営責任者）は中国山東省の出身で、1997年に渡米しWebex社でエンジニアとして働いていた。のちに同社を買収した米シスコシステムズでビデオ会議ツールの開発に携わっていたヤン氏は、より使い勝手のよいサービスの開発を目指し起業を決めた。
新型コロナウイルスの世界的な感染でリモートワーク需要が拡大していることも追い風となり、ズーム社の株価は20年に入ってから約7割上昇。上場時に90億ドル（約9700億円）だった時価総額は320億ドルを上回る。ズーム社が4日に発表した20年1月期の売上高は前年同期比88％増の6億2265万ドル（約666億円）、当期純利益は同3.3倍の2530万ドルだった。21年1月期も売上高は９億500万～９億1500万ドルと5割近い成長を見込んでいる。
ライドシェア大手の米ウーバー・テクノロジーズやSNSの米ピンタレストなど、上場後も赤字が続き苦戦するテック企業が目立つ。「WeWork」を運営する米ウィーカンパニーの上場延期もあり、スタートアップ企業への見方が厳しくなっている。「シリコンバレーでは７年間で結果を出さなければ投資家がCEO交代を求める」（立教大学経済学部の山縣宏之教授）といわれるなか、投資家にとっても上場後に手堅く業績を伸ばし利益を確保しているズームが魅力的に映るのだろう。
ビデオ会議ツールの製造を手がける米Owl Labsが実施した調査によると、ビデオ会議ソフトの利用者のシェアではZoomが25%、2位に「Skype for business」が続く。Zoomはスタートアップ企業や従業員数が500人以下の比較的規模の小さな企業に使われている。
コミュニケーションの新たなプラットフォームとなりつつあるZoom。リモートワークが新たな働き方として定着すれば、今後さらにシェアを伸ばしそうだ。
https://business.nikkei.com/atcl/gen/19/00002/030501125/
経済学者のアレクサンダー・フィールド氏は、１９３０年代について、「２０世紀の中で最も技術的に進歩した１０年間」だと表現している。
ヤフーはネットオークションの「ヤフオク！」とフリマアプリの「PayPay（ペイペイ）フリマ」のガイドラインを見直した。災害など緊急事態に、生命に影響を及ぼす物品を不当な利益を得る目的で出品するのを禁止する。
メルカリは高額で出品されたマスクの削除を7日までに始めた。30枚で10万円を超すような出品がまだ掲載されているが「削除などの対応を順次進めている」という。楽天は1月31日、電子商取引サイト「楽天市場」に出店する約5万店に対して、マスクや消毒液などの高額出品について「災害などに乗じて価格を変更することを控えるように」と電子メールで通知した。
2020/2/7 16:37
日本経済新聞
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO55382690X00C20A2910M00/
ひとまわりしたらもう無かった
25年までにデータセンターや社屋で使う電力を100%再生可能エネルギーでまかない、会社の敷地内で使う車も電気自動車（EV）に変える。21年夏にはゲーム機「Xbox」の部品メーカーなどサプライチェーン（供給網）に関わる企業にもCO2排出量を計測するツールを提供し、協力を要請する。社屋の建設に使う資材や食事にも踏み込む。
このほか、気候変動問題の解決につながる革新的な技術に投資する10億ドル（約1100億円）規模の基金を設ける。今後4年をかけて、CO2排出を減らすため技術開発プロジェクトや、新たな技術に取り組む企業・組織などに投資する。50年までには1975年の会社設立以降に出したCO2と同量分の削減に貢献する。
サティア・ナデラ最高経営責任者（CEO）は16日に米ワシントン州の本社で開いた発表会で「（気候変動という）マクロな課題を単独で解決できる会社はない。ただ世界的なテック企業として我々には特に責任がある」と話した。環境・社会・企業統治（ESG）への姿勢を重視する投資家が増えるなかで、野心的な目標を掲げた格好だ。
マイクロソフトはクラウドサービスやソフトウエアを主体とする企業のため、製造業よりもカーボン・ネガティブに取り組みやすいとみられる。ただ、世界的な大企業が具体的な目標を掲げたことで、様々な産業の企業に対して同様の姿勢を求める動きが広がる可能性がある。
2020/1/17 5:32
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO54495960X10C20A1000000/
マイクロソフトの戯言はいい加減やめて欲しい。
データ取るだけだろ
大量に買い換えさせてる件
…
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO53386390V11C19A2MM8000/
ttp://egg.2ch.net/test/read.cgi/bizplus/1576443887/
関連スレッド(婉曲表現)
ZHDの親会社であるソフトバンクとLINEを傘下に持つ韓国・インターネットサービス大手、ネイバーが50%ずつ出資する共同出資会社を活用し、ZHDの親会社になる。ZHDは上場を続け、傘下に完全子会社として「ヤフー」と「LINE」が入る。
2019/11/18 8:44
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO52288560Y9A111C1MM0000/
日本の経営者たちは、完全な負け組になってから合併する。
日本でボロ儲け後、仲間へ資金を渡し逃亡させる準備か
全て北朝鮮政府や北朝鮮の住民がブーメランを受ける
ヤフーサービスもLINEで動かそうとするだろう
ビジネスだけでは測れないのが日本人
LINEで価値あるのはメッセージサービスだけだから全部切るのかな
いっときメディアでlineを日本企業とメディアは日本人に流していたと思う。
テレビ局も普及に参与していた、本当に向こうのための社会にされていってる
それならプレミアム解除するけど
11か月じゃん
普通に延期しそう
株買い集めるだけでしょ？
ジャパンネット銀行と丸被りするよね
みな楽天に流れるな
転載元
http://anago.2ch.sc/test/read.cgi/bizplus/1574035866/0-
社員自身が労働時間の長さや配置を決められるフレックスタイム制。IT業界では20年ほど前に広く導入されましたが、運用の難しさから廃止する企業が増えていました。
そもそもフレックスタイム制は出退社の予定時刻をきちんと共有したり、他の社員や顧客に迷惑がかからないように出退社時間を調整したりする必要があります。
質問者の職場のように、フレックスタイム制を導入すると朝の在席率が悪くなり会議ができない、顧客やトラブルへの対応に支障を来すといった問題が起こりかねません。多くの人が関わるITプロジェクトはなおさら運用が難しいでしょう。筆者自身もIT企業でマネジャーを務めていた当時、質問者と同様の悩みを持っていました。
ところが最近、働き方改革で再びフレックスタイム制を導入する企業が出ているようです。質問のケースはフレックスタイム制をさらに進化させたスーパーフレックスです。コアタイム（拘束時間）が無いスーパーフレックスは社員の在席時間帯がバラバラになり、通常のフレックスタイム制よりも運用が難しくなります。
デメリットが多いスーパーフレックス
ところでスーパーフレックスで休憩時間がバラバラになるのは法令違反なのでしょうか。通常のフレックスタイム制ならコアタイムを設け、社員は一斉に休憩時間を取得できます。例えばコアタイムが10～15時の勤務なら、この時間内で一斉に休憩時間を付与します。労働基準法では労働時間が6時間超の場合は45分、8時間超の場合は60分を休憩時間と定めています。
しかしスーパーフレックスになると、社員がそろうコアタイムがありません。出勤時刻がバラバラなので、隣の社員は勤務中、自分は休憩中といった複雑な状況になります。この場合、社員に休憩時間の設定をゆだねる措置を、労使協定によって取り決めなければなりません。
社員にとっては出退社時間を自由に決められるスーパーフレックスですが、職場の管理職にとっては頭の痛い制度でしょう。コアタイムが無いので2～3時間ほどの勤務で退社する社員が出てくるでしょう。在席する時間帯が不明だと管理上プロジェクトの進捗にも支障が生じます。出退勤の予定時刻についてもチーム内でしっかりと共有する必要があると思います。
https://tech.nikkeibp.co.jp/atcl/nxt/column/18/00084/00088/
変換ケーブルってあるの？
調べてもよくわかんないし
でてこないんだが
誰だよお前
ＭＳは１７年にスマホから撤退しており、再参入となる。画面ごとにアプリを使える利点をアピールし、２画面携帯端末の市場を拡大したい考えだ。日本での発売は未定。
「デュオ」は５・６インチの画面が二つ。手のひらサイズで、折り畳んでポケットに入れられる。基本ソフト（ＯＳ）は米グーグルの「アンドロイド」を搭載。
ＭＳ幹部は記者団に「多くのアプリを出しているグーグルと組んで、顧客のニーズに応えたい」と話した。
ＭＳは１４年にフィンランドのノキアから携帯電話事業を買収し、自社ＯＳ搭載のスマホを展開したが、アンドロイド端末と米アップルのｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）の牙城を崩せなかった。
「ネオ」は、９インチの画面が二つあり、専用のキーボードでも入力できる。ウィンドウズ１０ベースのＯＳを搭載する。
今年の年末商戦に向けた新製品も発表した。無線イヤホン「サーフェスイヤバッズ」は声やタッチで操作できる。ＭＳの有料サービス「オフィス３６５」とも連携した。
米国で２４９ドル（約２万７０００円）。日本での発売は未定。（共同）
折り畳みの部分がべこべこになるにきまってるのに
Pichai氏は、Googleが米政府の取り組み「Pledge to America's Workers」（米国の労働者に対する誓約）に署名することを明らかにした。署名した企業や業界団体は、「高校生から定年退職を控えた高齢の労働者まで、米国の労働者に教育、職業訓練、技能の再教育を行うプログラムを拡大する」ことを約束する。Pichai氏はさらに、ITの専門家を認定するGoogleのプログラムを2020年末までに米国の100のコミュニティーカレッジに拡大することも発表した。
2019年10月04日 11時36分
https://japan.cnet.com/article/35143538/
それを打開できるのか？
予定されている挙動変更のスケジュールは次のとおり。
Ver. 内容
79 HTTPS/HTTP混在ページにおいて現在ブロックされているJavaScriptやiframeなどのコンテンツのブロックを解除する設定画面を追加
80 HTTPで提供されているオーディオデータやビデオデータなどは自動的にHTTPSへアップグレードされ、HTTPSで提供されていない場合はブロックされる。ただし、Chrome 79で導入される設定画面を通じて個別にブロックを解除することが可能
81 HTTPで提供されている画像を自動的にHTTPSへアップグレードし、HTTPSで提供されていない場合はブロックされる
Webブラウザでは、HTTPSで提供されているページからHTTPでコンテンツを引っ張ってきていることがある。対象はJavaScript、iframe、画像、動画、音声などさまざま。HTTPSで提供しているページからHTTPで提供されているリソースを読み込むことはセキュリティ上好ましくないとされており、現在ではJavaScriptやiframeといったセキュリティ上の懸念が強いコンテンツはデフォルトブロックの対象となっている。
Googleはこの対象範囲を広げて、動画や画像といったコンテンツに関してもデフォルトでブロックするように変更していく。
画像や動画などのコンテンツは危険性が低いと考える人もいるかもしれないが、株価のチャート画像などが差し替えられた場合、投資家を誤った投資へ導くことが可能になる。また、混在リソースに対してトラッキングクッキーを忍ばせることもできる。
さらに、HTTPSからHTTPのリソースを取得している場合、ユーザーに対してそのページが安全か安全ではないのかを提示することが難しいという問題も存在している。
HTTPSページにおける全HTTPブロックが機能するようになった場合、これまで表示されていた画像や動画が表示されなくなる可能性がある。リソースの提供元がHTTPS経由でのアクセスを提供している場合は、これまで通りのコンテンツが表示される。新しい挙動は年始ごろから利用するユーザーが増えると考えられ、それまでに確認やHTTPSへの移行などを実施することが望まれる。
https://news.mynavi.jp/article/20191007-904196/
なんで正確な情報が入らんのやろな
あの国
って書いてる朝鮮紙の記事を最近見た
auも新型iPhoneの取り扱いを発表！ 9月13日（金）21時から予約スタート
https://www.gizmodo.jp/2019/09/au-iphone-11.html
もう今のスマホも5年は使えるだろ
カメラの多眼化という沢山あった方が俺ツエー的な
脳筋力技の進化に舵を切った中国に
回りが仕方なく付き合わされてる感が凄い
5年前のでもネットと5ちゃんねるだけだと余裕だから
一昔前のPCみたいになってるよな
同省は20年度から小学校でプログラミング教育を必修化するなど、情報教育に力を入れている。他の教科でもデジタル教材を活用したりして学習の幅が広がるため、基本的なIT環境の整備を自治体に求めてきた。
調査の対象は全国の公立小中高校と特別支援学校で、パソコンやタブレット端末など学習用コンピューターの整備数は、前回調査の18年3月時点より約6万7千台多い約217万台だった。
地域間の格差も大きい。都道府県別にみると、最も多いのは佐賀県（1台あたり1.8人）で、最低は愛知県（同7.5人）だった。市区町村別では県庁所在地など大都市やその周辺で全国平均を下回る傾向がみられた。同省は都市部の整備率の低さについて「子どもの数が多いことなどが影響しているのではないか」としている。
100%を目指している普通教室の無線LAN、超高速インターネットの整備率は、それぞれ昨年より6.2ポイント増の40.7%、1.6ポイント増の93.4%だった。プロジェクターや電子黒板といった「大型提示装置」の整備率は51.2%だった。
文科省は自治体による学習用コンピューターなどの整備を後押しするため、18～22年度に地方交付税で単年度1805億円を手当てする計画だ。担当者は「引き続き危機的な整備状況だ。1人1台の実現に向けて取り組みを加速しないといけない」とし、近く自治体向けの相談窓口も設けるという。
2019/8/30 14:00
日本経済新聞
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO49200290Q9A830C1EA5000/
業者に騙されてね？
ヤフーによりますと、オークションサイトの「ヤフオク！」を通じて取り引きされた象牙製品が違法に国外に持ち出され、ことし４月、中国の税関に摘発されるなどといった事例が複数確認されたということです。
こうした事態を、ヤフーは「深刻に捉える」としたうえで、環境団体からの助言も踏まえ、11月１日から象牙製品の取り引きを、オークションサイトなど、すべてのサービスで禁止することを決めました。
象牙製品は、国内での売買は条件付きで認められていますが、ワシントン条約で、1990年以降、国際的な取り引きは原則として禁止されています。
国内での売買が認められている日本の現状について、アフリカの国々などから違法な取り引きを助長しているという批判があり、「ヤフオク！」についても国際的な環境保護団体が象牙製品の扱いをやめるよう要望していました。
2019年8月29日 4時01分
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20190829/k10012053881000.html
でも極一部だけやな
わかる
Yahooのトップからしてあれだからな
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